レセコンデータは宝の山

具体的な対策の一つとして、診療所所在地の人口構成と自院の来院患者構成を年齢別で比較します。例えば、その地域の中高齢者人口割合に比べ、自院の中高年者の来院割合が低ければ、中高齢者層が来院しにくい状況はないかを検討し、院内勉強会、地域の健康講座など地域への積極的な認知活動を通して集患対策を立てていきます。また、新規開業の場合、導入が一般的になりつつある予約システムは、パソコン、携帯電話が普及している現在、「待ちたくない」患者層には大きな来院動機につながるものと思われます。

来院患者エリア分布は医事データの住所から作成できます。これはどの地域からどれだけの来院数があるのかを把握し、広告の範囲や手段の見直し、競合施設の認識、院内設備の見直しなど、増患対策の参考資料として活用できます。具体的には自院の実質的な診療圏を把握して、ターゲットとなるエリアを明確にします。その上で重点地域への広告掲示、広告媒体の選定などを行い、効率的な資金の投下を行うことで増患対策に繋げます。また、来院患者の年齢別、性別構成により、キッズスペースの設置、書籍類の選択など、患者さんに合ったアメニティの提供を行います。これらの資料は一般的には会計事務所や医療機器メーカーといった外部のサポートを受けて作成します。こうした分析は出来れば毎年、少なくても数年に１回、定期的に行うことで患者さんの動態がよくわかり、変化を迅速に把握し、その対応もできます。

来院患者数推移や診療行為別集計などは医事データを毎月、院内でパソコンソフトに入力するだけで簡単に集計でき、それを時系列で比較することにより、自院の傾向を把握し、対策立てるのに活用できます。また、会計データと医事データをリンクさせることで、増収、減収の原因が明確にできます。例えば外来収入は次の算式で表せます。

毎月の売上金額は会計で分かりますし、あとは実患者数と延患者数さえ分かれば売上が増えた、又は減ったのは「患者１人１日当たり収益」か「実患者数」か「通院回数」のどこが原因だったのか把握できます。原因の明確にすることで、現状が把握でき、そして対策を打つ。これは検査をして病気の原因をみつけそれに対して治療することと同じです。